ガス警報器が設置されている賃貸では、開栓の際ガス屋さんに「期限が切れている」と言われるケースが少なくありません。
交換が必要な場合、費用負担はどのようになるかというところが気になりますが、そもそもガス警報器とはどのような設備なのでしょうか？
今回こちらの記事では、賃貸物件へお住まいを検討されている方・もしくは住まわれている方に向けて、ガス警報器についてご紹介したいと思います。
賃貸に設置されているガス警報器とは？
賃貸におけるガス警報器とは、ガス漏れなどの異常を感知して住居者に知らせる装置です。
異常を感知すると音声とランプで知らせてくれ、都市ガスやプロパンガスだけでなく、火災や一酸化炭素中毒を感知するタイプもあります。
なかには自動で警備会社へ通報したりガスの供給を停止したりする、機能的なタイプもあり、賃貸物件によって設置されているタイプが異なるでしょう。
都市ガスなど、空気より軽いガスの場合は天井付近に設置され、空気より重いプロパンガスは床の近くに設置するのが一般的です。
ガス警報器はガス漏れを感知したときに作動しますが、交換期限である5年を超えた場合や、劣化により誤作動をおこす場合があります。
異常がないのに警報が鳴る場合は、交換時期などをチェックしてみてみましょう。
賃貸に設置されているガス警報器を交換する際の費用負担は？
賃貸にガス警報器が設置されている場合、先述した通り交換期限は5年です。
もし入居した賃貸のガス警報器が交換時期を過ぎていた場合、費用負担はどのようになるのでしょうか？
ガス警報器は都市ガスの場合、設置が義務化されていません。
しかし入居者がガス漏れに気づかないと命の危険があるため、現在は設置が推奨されています。
火災報知器と異なり設置が義務化されていないガス警報器は、オーナーが取り付けている場合、交換時の費用負担もオーナーになるでしょう。
故障時の費用負担、メンテナンス費用も設置した側が支払うのが一般的です。
入居者で設置をする場合は、購入（リース）代と交換費用も、入居者の負担でおこなうことになります。
一般的な費用は都市ガスの場合で、購入13,000円（税別）、リース350円（税別）です。
まとめ
以上、賃貸物件へお住まいを検討されている方・もしくは住まわれている方に向けて、ガス警報器の交換についてご紹介しました。
設置が義務ではないガス警報器は、あった方が安心できる設備といえます。
オーナーか入居者か、設置した側が費用負担を負うことになるので、内覧時などにチェックしておくとよいでしょう。
